多くの企業にとって取り組んでいくべき課題とされているDX（デジタルトランスフォーメーション）。オイシックス・ラ・大地においては、あらゆる業務の在り方を徹底的に見直し、生産性を抜本的に改革するDX推進プロジェクトを立ち上げると同時に、各部門と連携しながらDX推進をリードしていく特命チームを発足させました。
現在、DXによる業務改革をいちはやく実現するため、オイシックス・ラ・大地ではDX推進をリードする人材の採用を強化しています。既に、この約1年の間に新しく加わったメンバーたちがプロジェクトの中心を担い、大きな力になっています。
様々な企業がDX人材の採用や育成に力を入れるなかで、オイシックス・ラ・大地のDX推進に携わる魅力とは何なのか。今回、様々な企業の業務改革支援に携わってきた経験をもち、新しいチャレンジの場として昨年からオイシックス・ラ・大地のDX推進チームに加わった岩田裕太さんと礒部祐さんに話を聞いてみました。
DXによる抜本的な業務改革への本気度に惹かれて
── はじめに、自己紹介もかねて、おふたりがオイシックス・ラ・大地で働くことを決めた理由を教えてください。
岩田さん：
私はオイシックス・ラ・大地に入社するまでの約20年間は、様々な業界のオペレーション改革や基幹系システムの構築に携わってきました。最初に入社したのは小売業向けの基幹マーチャンダイズシステムを強みとするSlerで、その後はコンサルティングファームを4社ほど経験しました。
そのなかで、事業会社への転職を考えたのは、自分が培ってきた経験を活かし、DXによる業務改革を成功させようとする企業の最前線でリードしてみたいと思ったからです。
岩田 裕太さん。
DXプロジェクトPICSR PMO。ITコンサルからキャリアをスタート、その後外資ITやコンサルティング会社を経験。小売や卸の基盤システム構築、DX推進サポートを経験後、事業会社の中でDX推進を体現ところに魅力を感じ、2021年9月にオイシックス・ラ・大地入社。2020年にスタートしたDXプロジェクトのリーダーを務める。
岩田さん：
オイシックス・ラ・大地を挑戦の場に選んだのは幾つか理由がありますが、ひとつは事業領域に惹かれたことです。健康意識の高まりから、食習慣の改善によって健康寿命を伸ばそうとする動きが加速するなか、食や健康に関するビジネスの重要度は高まっていくはずです。
サブスクリプションモデルのサービスで、データやテクノロジーを活用し、お客様ごとのライフスタイルや健康状態にマッチした食を提供していこうとしているオイシックス・ラ・大地の企業理念やビジョンに大きな可能性を感じました。
また、DXによる業務改革への本気度の高さに惹かれたところも大きいです。DXを宣言する会社は多くありますが、その本気度にはグラデーションがあり、予算がほとんどなかったり、形式的なデジタル化に留まっている会社が多いのが実情です。
一方、オイシックス・ラ・大地では予算をしっかりと組み、DX推進のための特命チームまで立ち上げています。会社全体でDXによる業務改革を絶対に成し遂げるんだという強い気概を感じ、ここでなら抜本的なDX推進を体現できると思いました。
── ありがとうございます。礒部さんは、いかがでしょうか？
礒部さん：
私が最初に入社したのはSIer系のコンサルティング会社になります。その後は複数の総合コンサルティング会社に従事し、システム構築・業務改革・間接材の調達コスト削減の3つの分野を中心にキャリアを歩んできました。
様々な企業と接するなかで、自分たちの商品やサービス、更にはそこから生まれる体験を通じて、消費者の生活を豊かにしたいという想いが強くなりました。
そのなかで、食は私たちの生活の重要なインフラの一部であり、廃棄ロスや人々の健康といった社会全般に纏わる課題から、多様化する価値観やライフスタイルの追及といった個人の課題に至るまでテーマが幅広く、奥が深いですよね。
そして、自分なりに食の業界について調べていくなかで、オイシックス・ラ・大地は業界の常識に囚われず、徹底的な顧客視点でサービスやプロダクトを進化させてきた会社であることを知り、惹かれるようになりました。
礒部祐さん。
DXプロジェクトPICSR PM。SIer及び総合系コンサルティング会社で、オペレーション改革を一貫して経験後、生活を豊かにする事業への思いが強くなり2021年12月にオイシックス・ラ・大地入社。2020年にスタートしたDXプロジェクトのPMとして全体設計に関わる
礒部さん：
また、岩田さんの入社理由とも重なりますが、腰を据えて、企業の抜本的な業務改革に深く携わりたいと思いました。コンサルティング会社として外部から支援する場合、期間や予算などの制約によって実行できることに限界があったり、プロジェクトを進めるなかで見えてきた課題に深く対応するのが難しく、歯痒さのようなものを感じていました。
できれば中途半端に関わるのではなく、幅広い経営課題に深く取り組み、しっかりと効果が創出できるところまでやりきりたい。そうしたチャレンジを実行に移せる場として、業務改革を本気で成し遂げようとしているオイシックス・ラ・大地に魅力を感じました。
ビジョンを見据えた上で、ゼロベースで全てを再構築
── 次に、おふたりが取り組んでいるDX推進プロジェクトの概要を教えてください。
岩田さん：
そもそもの課題感からお伝えすると、大きく二点あります。一点目は、事業展開のスピードを優先させてきた結果、業務ノウハウが個人に帰属する属人化や暗黙知化が進んでいること。二点目は、社内システムにおいて、過去資産の棚卸や整理が十分なされていない為に、複雑化が進行すると同時に技術的負債が蓄積されてしまっていることです。
そのため、各部門と連携を取りながら、今後想定されうるビジネス変化を踏まえたうえで、あるべき業務プロセスやシステム構築の方向性を整理していく必要があります。プロセスとしては、まずは業務をゼロベースで再構築し、要件をドキュメント化します。その上でシステム化範囲を定め、効果試算を行ったうえで、システム刷新を行っていきます。
対象の業務範囲として、事業の根幹をなすSCM（サプライチェーンマネジメント）領域とMDM（マスターデータマネジメント）領域から着手をはじめています。同時に、データドリブン組織への変革の要となるデータ分析基盤の整備や、誰もがデータ活用できる環境づくり、データリテラシー教育にも着手しています。
このようにまずは、いわゆるSoR（システムオブレコード）領域やSoI（システムオブインサイト）領域を整備し、最終的にはCX（お客様の体験価値)向上のためのSoE（システムオブエンゲージメント）領域にも着手していきます。これら一連のプロジェクトを2024年9月までに完了させることを目標に進めている状況です。
── プロジェクトを推進するなかで難しさを感じる点はどんなところですか？
礒部さん：
色々ありますが、不確実な未来を想像し、あるべき業務を設計していくところに難しさがあると思います。というのも、オイシックス・ラ・大地はこれからの数年間で事業規模を飛躍的に成長させることを計画しているので、その成長に追いつけるように業務プロセスもシステムも組んでいかないといけません。小手先の改善では追いつかないんですよね。
これまで培ってきたノウハウを活かしつつも、次のステージにいくためには、「誰に、どのような価値を、どうやって提供する企業を目指すのか」という議論から改めてはじめないといけません。経営層メンバーとも議論を重ね、少し未来の会社の姿を想像しながら、企業としてのアイデンティティを再定義し、目指すべき姿を描いていく必要があります。
年間売上が1,000億を超えている事業規模の企業が、3,000億や5,000億に到達するための業務改革なので、自分たちも柔軟に発想を広げていく必要があります。ある種、目指しているのはアップグレードというより、創造的破壊です。難しさを感じるとともに、なかなか経験できない機会だと思うので、挑戦しがいを感じます。
岩田さん：
私も同じです。多くの企業がDXという時、デジタイゼーションで終わってしまい、業務変革までは実施しない例が多いんですよね。でも、礒部さんが言うように、オイシックス・ラ・大地のDX推進では、将来のビジョンを見据えた上で、業務を可視化し、標準化した上で再構築し、そのために必要なシステムを構築しようとしている。
これまでも成長を続けてきた企業が、社会により大きなインパクトを与えていくために生まれ変わろうとしている。登ろうとしている壁は高いですが、このプロジェクトを成功へと導くことができたら、会社だけでなく、お客様や地域社会に大きく貢献できる。また、自分自身にとっても大きな自信に繋がるだろうと感じています。
現場と経営の距離が近く、意思決定のスピードが速い
── プロジェクトを推進するにあたり、オイシックス・ラ・大地の風土やカルチャーは、どのように映っていますか？
岩田さん：
私がオイシックス・ラ・大地に入社して感じたのは、意思決定や施策を打ち出していくスピードの速さですね。会社の行動指針のひとつに「早いもの勝ち、速いもの価値」とありますが、そういう文化が根付いているんだろうと感じました。
だからこそ、データ活用の環境を整えていくことで、意志決定のスピードをより早めたり、意思決定の精度を高められるようにしていきたいですね。また、システムの拡張性や柔軟性を高めることで、打ち手をよりスピーディーに実行できる環境にしていきたいです。
礒部さん：
また、スピードに加えて、私が印象的だったのは情報のオープン化です。特に驚いたのが、経営メンバーや各部門長などが参加し、週次で開催されている『速達MTG』の内容をリアルタイムに全社公開していくことです。各事業の最新動向をはじめ、その場でどういう文脈でどんな議論がされたのかを、全社員がキャッチアップすることができるんですよね。
それと、隔週で代表取締役社長の宏平さん（髙島宏平）からビデオレターが届くのも面白いと思いました。会社が目指す方向性や宏平さんが感じている課題感など、様々なトピックについて語る10分程度の動画ですが、経営トップの考えを生の声で理解することができます。
DX推進を実行するにあたり、会社が目指す方向や経営層が何に課題を感じているのかは常にキャッチアップしていきたいテーマですので、こうしたオープン化の仕組みはありがたいですね。そういう意味でいうと、経営と現場で情報を分け隔てることなく、全員が当事者意識をもって会社の未来を創っていこうとする意識のある会社なのかなと思います。
岩田さん：
私も経営メンバーとの距離の近さみたいなものはすごく感じます。例えば、DX推進プロジェクトにおいても、執行役員でシステム本部 本部長の大木さんが担当役員をしていて、何かあれば大木さんを通じて経営会議に上申することができる。何人もの役職者の承認をもらってという感じではないので、すごくスムーズですし、スピード感がある。
経営メンバーと現場にしろ、各部門間にしろ、風通しがいいですね。DX推進は全社横断で様々な部門のメンバーと密にコミュニケーションを取る必要があるので、こうした風土が組織に根付いてることはありがたいと感じています。
食の未来を創ることに情熱をもてる人と働きたい
── 現在、オイシックス・ラ・大地ではDX推進をリードする人材の採用を強化しています。最後におふたりから、どういう人が働くのに向いているかを聞かせてもらえますか？
岩田さん：
そもそも、オイシックス・ラ・大地のような規模の企業の抜本的な業務改革に深く携われる機会というのはあまりないと思うんですよね。自分のキャリアにおいて、そうした挑戦ができることに魅力を感じる人にとっては、いいチャンスだと思います。
そのうえで、オイシックス・ラ・大地が掲げている企業理念に共感できるかどうかを大切にしたいですね。食に関する社会課題をビジネスの手法で解決する。食を通じて、多くのお客様の毎日を支えたい。そうした価値観をもっている方が、向いている職場だと感じます。
というのも、食のビジネスは変化対応の連続で、台風や洪水などの天候をはじめ、様々な外部要因によって影響を受けやすい領域です。そうした予期せぬことが起きた際に、部門を越えて目の前の問題に対処していく必要があり、私たちもDX推進だけをやっていればいいわけではありません。
そして、そういった当事者意識は、会社の理念に共感していないと、なかなか芽生えづらいと思うんですね。なので、プロジェクトとしての魅力に加えて、食を通じて社会をより良くしていきたいと思う人。
さらに一点付け加えるならば、DXプロジェクトはPDCAサイクルを回しながら常に成長し続けていきますが、「少なくとも2024年9月予定のプロジェクト完遂を見届けるんだ」という気概のある方に加わっていただきたいと考えています。
── ありがとうございます。磯部さんは、いかがでしょうか？
礒部さん：
私も岩田さんと一緒で、オイシックス・ラ・大地の企業理念に共感し、「オイシックス・ラ・大地のビジネスオペレーションをさらに強く、より発展させたい」という想いがあるかはできるかどうかは重要だと思います。会社として目指すべき姿を考えるうえでの土台が企業理念ですので、ここへの共感がないと、未来を描くことが難しいと思います。
その上で、全社改革や大規模システム導入の経験がある人は、ぜひチャレンジしてもらいたいと思っています。特に、調達・物流・販売・生産といった業務領域でなにかしらの専門領域を持っていて、周囲のメンバーを引っ張っていける方は重宝されると思います。
例えば、サプライチェーン全体を俯瞰して物事をみたときに、最初は販売に課題があると思ったとしても、実は販売ではなく生産や調達に課題が見つかるということもよく起こりますが、特定の業務領域で専門性を持っている方が横にも専門領域を広げると、そこで広げるべき深さがわかるように思います。
また、会社の行動指針のひとつに「サッカーチームのように」とありますが、一人で突っ走るのではなくて、時には誰かの作業をカバーリングしたり、自分の理解が及ばないところは周りの援助を得ながら、チームとしてプロジェクトを前に進めていく。そうしたチームワークが求められる仕事だと思います。
オイシックス・ラ・大地の企業理念に共感し、そのうえで抜本的な業務改革を実現するプロジェクトを通じて、自分のスキルや経験を磨いていきたい方。そうした志ある方と一緒に働けることを楽しみにしています。
執筆：井手桂司・編集：ORDig編集部
